◆9割が「家計防衛したい」
省エネ・省資源につながる行動も増加
ソニー生命は、18〜69歳の一人暮らしの未婚者、または既婚者の男女1000人を対象に「家計防衛に関する調査2022」を行った。
円安やウクライナ危機などを要因とする原材料やエネルギー価格高騰などの影響により、様々な品目での値上げの動きが広がるなか、家計に対する意識が強まっている。
同調査によると、最近、値上がりを実感したものについては、「食品」（63・8％）と「ガソリン」（60・7％）が突出して高くなった。関東以外のエリアでは、「ガソリン」が１位となっており、車の使用頻度が高いエリアでガソリンの値上がりを実感している人が多そうだ。自身の家計に値上がりで大きな打撃を与えたものは、「食品」（49・5％）、「ガソリン」（40・8 ％）、「電気」（27・5 ％）、「日用品」（18・2％）、「ガス」（16・8％）となり、日々の生活に欠かせない品目の値上がりが家計を直撃していることがうかがえる。
また、「家計を防衛したい」と回答した人は88・9％で、約９割と回答者の大多数を占めた。一方で、「効果的な家計防衛術が分からない」と答えている人は、女性では75・4％、男性60・0％と過半数を超える。
家計防衛のために行っていることについての質問では、「できるだけ安いお店で買う」（51・9％）が最も多い。また、「マイバッグを利用する」（45・7％）、「値下げシールが貼られた品を買う」（42・8％）と、プラスチックごみやフードロスの削減につながる行動や、「節電・節水をする」、「使えなくなるまで新しいものは買わない」といった省エネ・省資源やリユースにつながる行動もみられた。
家計防衛の副産物として実感していることは、「ポイントが貯まる（共通ポイントなど）」（47・8％）に次いで、「お金の制度に詳しくなる」（16・2％）、「生活習慣が整う」（15・9％）、「部屋がきれいになる」（ 13・8％）など。30代男性では「お金の制度に詳しくなる」、10代・20代女性では「ダイエットになる」、「料理が上手くなる」、「料理レシピが増える」の評価が全体と比べ10ポイント以上高かった。
