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 - No.910


第2回 家庭部門のエネルギー消費を考える。


高断熱住宅の環境貢献度を探る?
石川 新治

 - No.910

 
■ 家庭部門のエネルギーカーボンニュートラルに向けて、もう一度、冷静に家の断熱性能の効果を検証してみましょう。エネルギー白書にある日本での部門別の最終エネルギー消費量を、1人あたりの数値をはじいて先に比較検討してみました。産業や企業を別として、家庭に関わる前回の数値を確認すると、以下のようになります。この家庭部門のエネルギー消費に、住宅性能も関わっているはずです。住宅の省エネといえば、冷暖房の節約という話がすぐに想起されますが、その内訳もエネルギー白書の中に明記されています。家庭で使われているエネルギーで、最も多いのは、動力や照明他の33.3%、つまり3分の1です。続いて給湯の29.1%、そして暖房の25.7%、厨房の9.6%、最後に冷房の2.4%です。そうです、家庭部門のエネルギー消費の主役は、冷暖房ではないのです。冷蔵庫や洗濯機、食洗機などのいわゆる白物家電から、テレビやパソコンや情報機器、さらには暖房便座など、家の中は電化製品で溢れています。くしくもリモコンが普及すると同時に、待機電力も必要となり積もり積もっています。暖房器具でも石油ストーブからファンヒーターに変われば、石油の他に電力も必要になります。この比率も、当然のことながら年々変わっています。大きく捉えれば、動力・照明が増え、厨房が減っています。動力・照明はさまざまな電化製品が増えたのを考えればあたり前で、厨房は料理をしなくなっているということでしょうか。単身で住む人が増えることは、世帯数が増えることであり、この影響も動力・照明の増加と厨房の減少に直結していると思われます。■ 住宅性能に関する消費量生活の中で、動力・照明を低減させるのには、電化製品を揃えないことであり、厨房を低減させるのには料理をしないことです。で ..
 
石川 新治
一社)住まい文化研究会

明治大学工学部建築学科卒業。1981年ミサワホーム株式会社に入社。技術部設計から販社営業を経て、宣伝部マネージャーとして企画広報活動全般を経験。2007年、MISAWAinternational株式会社にて200年住宅「HABITA」を展開する。住宅の工法、技術、営業、マーケティング、商品化、デザイン、広報、住まい文化など、全般に精通。現在、一般社団法人住まい文化研究会代表理事として、機関紙「おうちのはなし」を発行し、全国の地域工務店の活動を支援している。主な著作に、「おうちのはなし」(経済界)、「地震に強い家づくりの教科書」(ダイアプレス)がある。

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