2030年は「新築のスマート化」｜YKK APメディアレポート（クローズアップ Vol.10）

YKK AP株式会社が発行する建築業界情報紙「メディアレポート」では、毎月様々な情報をお届け。「クローズアップ」記事では国や企業・シンクタンク等の最新の調査から見えてくる業界動向や住まい手の嗜好・傾向などをご紹介しています。その中で今回は「緊急事態宣言下で変わった家づくりへの意識」と題した記事をご紹介します。今回ご紹介するのは「メディアレポート 2021.12」に掲載された記事です。冊子PDFは下記よりご覧ください。⇒冊子PDFを閲覧する ◆理系研究者が描く未来のライフスタイルと技術◆2030年は「新築のスマート化」日経BPコンサルティングが「2030年の技術・社会・暮らし予測」調査を行った。対象は大学教授を中心とする理系研究者112人。今後のライフスタイルと、それを支える技術がどのように進展するか、38の技術やサービスについて予測してもらったものだ。同社が独自に選定した38の技術やサービスについて、2030年時点でどれだけ実現し、国内に普及していると思うかを尋ねた。2030年の段階で、市場に導入されている（国内で広く普及＋国内で一部普及または市場導入）と予測されたトップは「新築住宅（マンションを含む）のスマートホーム化」で8割弱に達した。次いで「バイオデグラダブル（生分解性）の製品、包装、緩衝材」、「無人の工場、店舗、物流倉庫、宅配搬送」となった。トップ3について、同調査では「AIやロボットが社会の一員として存在し、SDGsを意識した商品・サービスを活用した社会が実現しそうだ」とみている。また、自然災害への対応「リアルタイムの高空間・高時間解像度気象予測と災害リスク評価」、また、医療・介護への対応「共通IDによる医療連携ソリューション」も上位にあがり、「ビッグデータの活用で ..