太陽光発電搭載住宅が急増（トピックス）

YKK AP株式会社が発行する建築業界情報誌「メディアレポート」の「トピックス」では、住宅業界の最新情報、市場の動向・トレンドをご紹介しています。

今回はメディアレポート2025年6月号に掲載された「太陽光発電搭載住宅が急増」の記事をご紹介します。

太陽光発電搭載住宅が急増
賃貸は2.5倍以上に

2024年に太陽光発電を搭載したとみられる戸建住宅・賃貸住宅が急増していることがLIFULL HOME’Sの調査で明らかになった。

この調査は、LIFULL HOME’Sに掲載された物件のうち、「太陽光発電」のワードを含む物件掲載数を全国・東京・東京23区のエリアごとに調べたもの。その数は21年から徐々に増加傾向にあったが、24年に急増した。

太陽光発電パネル設置済み物件の延べ掲載数（全国）は、戸建住宅が11万112件と前年の6万4325件から71.2%増。3年前の21年の1万1200戸の9.83倍と大幅な増加だ。東京都では22年に1万2041戸と1万戸を超えたものの翌年3000戸以下にまで落ち込み、24年は3052戸と若干の増加となった。

賃貸住宅は32万5488万戸で、同12万8412戸から153.5％増。21年の2万7672戸の11.8 倍だ。東京都でも同109.8％増の3万9684戸と23年から急増した。

一方、マンションは戸建・賃貸と異なり、減少傾向が続いており、5556戸（同3.8％減）となった。マンションにおいてもZEH化が進みつつあるが、維持管理コストなどの面から再エネ導入が求められないZEH -M Orientedが増えていることが要因とみられる。

一方、同調査により太陽光発電パネルの設置によって賃料／価格が大きくアップしていることも分かった。

戸建住宅（100㎡換算）でみると、太陽光発電パネル有りが7991万円と無しよりも2446万円高かった。マンション（70㎡換算）の差はさらに大きく、1億1488万円と同4968万円もの差である。また、賃貸住宅の平均賃料（50㎡換算）は16万5886円／月と、同0.9万円の差となった。

国は再生可能エネルギーを「主力電源」と位置づけ、その普及拡大に力を入れているが、その大きな柱が太陽光発電だ。

この4月から東京都や川崎市で新築住宅への設置義務制度が始まった。さらに住宅トップランナー制度にも太陽光発電の搭載割合が明記された。一定以上の供給量を持つ住宅事業者に対し、注文住宅で87.5％、建売戸建住宅で37.5％以上の設置率を求める。

補助金などの支援もあり、太陽光発電の導入に加速がつきそうだ。