◆コロナ禍で高まる遮音性への希求
◆住まい選びは災害や治安など安全性も重視
新型コロナウイルスの感染拡大、また、相次ぐ自然災害の発生などを背景に、住まいに求める条件も大きく変わってきている。
不動産情報サイト事業者連絡協議会がホームページと加盟店情報サイト上で一般消費者を対象に行った「不動産情報サイト利用者意識アンケート」調査結果によると、「新型コロナウイルス感染拡大が起こる前と比べて、住宅に求める条件はどのように変わったか」の回答のトップは「遮音性に優れた住宅に住みたくなった」（45.2％）であった。物件種別にみると、売買契約者は24.9％と4分の1人が遮音性を求めるが、特に賃貸契約者では55.9％と半数近い人が遮音性を求めている。在宅時間が増え、在宅ワークもこなすようになると、隣近所の音が以前よりも気になるようだ。
2位以下は「宅配ボックス・置配ボックスを設置したくなった」、「日当たりのよい住宅がほしくなった」、「通信環境の良い家に住みたくなった」、「部屋数がほしくなった」であり、この5項目が4割を超えている。
ちなみに、売買のトップ3は、「宅配ボックス・置配ボックス～」、「広いリビングがほしくなった」、「日当たりのよい住宅～」。賃貸のトップ3は「遮音性に優れた住宅～」、「通信環境の良い家～」、「宅配ボックス・置配ボックス～」であり、売買・賃貸を問わずコロナ禍において「宅配ボックス・置配ボックス」の人気がさらに高まったようだ。
一方、「不動産の物件情報以外に必要だと思うサイト情報」は、「周辺の商業施設情報」が80％でトップであるが、2位以下は「治安情報」（75.2％）、「浸水の可能性」（69.4％）、「地盤の固さ（強さ）」（62.3％）と、安全にかかわる項目が上位に続く。
物件種別にみると、売買契約者が必要だと思う情報は「浸水～」、「地盤～」のハザード情報がツートップ。また、これら災害に関する情報は、賃貸・売買ともに前年よりポイントが増加しており、災害への意識の高まりが表れている。
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YKK AP 株式会社 発行「メディアレポート 2022.02」
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